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Jリーグが運営しているECサイト「Jリーグオンラインストア」をリニューアルするにあたって、楽天株式会社とパートナー契約を締結しました。
Jリーグは、楽天株式会社とJリーグオフィシャルECプラットフォームパートナー契約を締結することを決定いたしました。
詳しくはこちらから👇https://t.co/DXk1SxYV24#Jリーグ
— Jリーグ (@J_League) April 24, 2017
コンテンツ
さらば楽天
実は今回のリリースが発表される前に、楽天について気になるニュースがあったのです。本題に入る前に、少々こちらにお付き合いください。
4月13日付の日経MJ公式ツイッターに、次号の紙面予告として「さらば楽天」という助長的な見出しをつけた一面記事の画像を掲載しました。
【次号のMJ】楽天市場のような巨大ECモールから出店を思い切って卒業し、自らの通販サイトで勝負する企業が出てきています。圧倒的な集客力に頼らず、SNSや格安な店舗運営ツールを使った独立戦略の勝算は。17日発売号の1面で特集します。 pic.twitter.com/KFeE0jqdZA
— 日経MJ (@nikkeimj) April 15, 2017
そして、23日に日経新聞でも記事になりました。
さらば楽天市場… 通販サイト、自前で勝負 https://t.co/pifYaG6CiX
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) April 23, 2017
ベンチャー企業にとって、楽天市場に出店をしてECサイトを運営していくという従来のスタイルはもうトレンドではないのでしょう。
それぞれ各企業が、自社でECサイトを展開して運営をおこなっています。
ウェブサイトはデザインありきではない
ウェブサイトをデザインで勝負する時代は、すでに終息化を迎えつつあると私は考えています。
それは、ウェブを利用しているユーザーがスマホへシフトチェンジしている現状を見れば明らかなことでしょう。
そして、インスタグラムをはじめとしたSNSや、BASEなどのECサイト構築サービスなどを活用することで、独自性を打ち出したECサイトの運営をおこなうことができるようになったことです。
流れはスマホサイトにシフトしていく
その理由として、Googleはモバイルファーストインデックス(MFI)の施策を進めています。スマホで閲覧するサイトの評価で検索順位が決まります。
さらに、AMP(Accelerated Mobile Pages)のプロジェクトも進んでいます。現在は、AMPでECサイトの決済をおこなうことができませんが、いずれ実現するでしょう。
その時に、パソコンで閲覧することを優先したデザインのサイトは改修などの対応を余儀なくされるのではないかと考えます。
ちなみに当サイトもAMPに対応しています。→AMPページはこちらをクリック
Jリーグと楽天がパートナー契約
本題に戻ります。
この度、Jリーグよりリリースされた、オフィシャルECプラットフォームパートナー契約を結んだ件です。
Jリーグが運営する「Jリーグオンラインストア」をリニューアルして、楽天に販売を委託するという内容となります。
現在のJリーグオンラインストアは、J1・J2クラブ合わせて22クラブの出品のみとなっています。
J2が22クラブありますので、出品していないクラブの方が多いです。おそらく、Jリーグに出品料を払う必要があるのでしょう。
そして、同サイトに出品していないクラブは、自前でECサイトを運営しているわけです。
各クラブの負担を軽減
これについては、Jリーグは「どのクラブチームもグッズ販売に取り組んではいるが、物販に割けるスタッフの人員数に限界がある」と述べています。
リニューアル後の新サイトでは、J1・J2・J3の全54クラブが商品を販売できるように、楽天に受注・発注などの今までクラブが負担していた業務を楽天に引き受けてもらうということです。
楽天市場のノウハウをJへ提供
今回のパートナー契約で、Jリーグクラブのグッズを楽天のノウハウを使って販売を行っていくという捉え方ができるでしょう。
楽天IDと連携して、購入時の楽天ポイント付与やポイントでの購入もできるようになるとのこと。
楽天グループからのECサイトからの集客もおこなうとのことで、今までJリーグに興味すらあったが、グッズを購入するまで至らなかった見込み客層の取り組みも予定されています。
楽天の三木谷浩史会長はヴィッセル神戸のオーナーですので、Jリーグとの関係がより蜜月になることは間違いないでしょう。
まとめ
Jリーグが楽天とパートナー契約を締結、ECサイト「Jリーグオンラインストア」をリニューアルする件と、日経の記事「さらば楽天」のリリースを並行してまとめました。
かつてのネット通販の雄である楽天市場は、現在Amazonジャパンに押されて苦戦しています。

まさに、Jリーグとのパートナー契約により、出店企業離れを始めとする行き詰まりの打開策となるか。
今後の動きに注目しましょう。
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